医療のオンライン化が進む中、調剤薬局はどう考える

コロナ渦でのオンライン服薬指導

新型コロナウイルスの影響により、医療現場ではオンライン診療やオンライン服薬指導の導入が急速に進んでいます。

2020年4月10日に厚労省から発出された通知によって、電話や情報通信機器を使った服薬指導いわゆる「オンライン服薬指導」が全国で実施可能となりました。一方、9月施行の改正薬機法により法整備されるも、現在は改正薬機法と0410対応の二つの根拠となる法制度が混在している状況です。

この二つは内容が異なりますが、大枠でみると0410対応の方が適用できる幅が広いという特徴があります。

コロナが広がる以前は、多くの薬局が「在宅」に力を入れていたように思いますし、
加算に関しても国の方針に関しても「在宅」は非常に重要視されてきました。

ただコロナの影響が広がってくると、現場は一気にオンラインに目を向けるようになった印象です。

事実、薬局が将来取り組みたい内容として「在宅」を上げる方が、コロナ前に比べて減少したのに比べてオンラインが5倍近く増えています。

オンライン診療には適応のよい症例とよくない症例があるということです。

適応が良い症例として例えば喘息などがあげられます。

喘息は定期的に受診して吸入器を使用していれば、大事に至るケースは少ないです。
こういった症例や一部の精神科系の症例など、触診や聴診の必要がない症例であれば、
オンライン診療でも医療の質は維持できるといえます。

一方、見る聴く触る診察が必要な症例は、オンライン診療では医療の質を保証できないという声もあります。

服薬指導の質が求められる中、電話や画面越しでの十分な問診が可能か否かも重要です。

また、患者様側の通信環境や情報リテラシーも課題の一つです。
高齢者はもちろん、パーキンソン病や白内障など、抱える疾患が端末操作や通話の障壁になることも考えなくてはなりません。

こちらは海外でもすでに薬局以外の会社が配達を行っていたりと、一般的になっていますし、
冷蔵が必要なものもしっかり管理ができれば大きな問題はないといえます。
ただしタイムラグなどは考えなくてはいけない問題です。

ここからは私個人の意見になってしまいますが、
新し取り組みに関しては早ければ早いほど「選ばれる薬局」になると考えています。

オンラインのシステムに関しては大手調剤薬局すべてすでに導入は進めていますし、中堅企業も後を追っています。

在宅が話題になり始めた10年前ほどは、まだまだ中小規模の薬局は実施できていませんでしたが、
たった10年で状況は一変しています。正直、在宅に関しては取り残された薬局も非常に多かったのではと思います。

特にオンライン化は一時的な動きではなく、今後の診療・服薬指導の根本が変わろうとしている今、「どれだけ対応を早くできるか」が、薬局業界を生き残るカギになると感じています。

このあたりの対策に関する不安なども、まずはＣＢコンサルティングにご相談ください。